本誌にネットリスク教育に関する論文や授業実践等を投稿する方は、下記の編集規定と投稿規定を確認され、「お問い合わせ」コーナーからまずご連絡をください。確認後、代表・事務局から改めて連絡をしますので、研究会アドレスに原稿ファイルの送付をお願いします。投稿可能の方は、研究会会員で「専門研究員」の方のみです。会員以外で、投稿を希望される方は、まず、会員の登録をお願いします。
細則3
インターネット研究誌年報【子どものネットリスク教育研究】 編集規定
2020.3.23 子どものネットリスク教育研究会役員会 決定
①子どものネットリスク教育研究会(以下、本研究会という)は、子ども対象のネットリスク教育、情報モラル教育に関する専門研究誌として、『インターネット研究誌年報【子どものネットリスク教育研究】』(以下、本誌という)を、本誌編集委員会が編集し、原則として年一回発行する。
②掲載する論文は本会の設立趣旨に則ったものであり、主に子どもとインターネット(以下、ネットという)・携帯電話・ゲーム機等ネット端末と係わり、またそれらの利用に伴うリスク、あるいは教育的論点や健康等に係わるもので、ジャンルは、(1)理論論文、(2)教育・啓発活動実践論文、(3)調査報告書、(4)研究ノート、(5)教材開発報告、(6)研究情報(時評・研究動向・書評・図書紹介等)で構成される。
③本誌は広く一般への内容周知や検索の便、速報性などを考えネット公開のみとし、紙媒体での頒布・提供は原則としてこれを行わない(国会図書館等には「年報」とし、一定の分量になったものを印刷製本し収納する)。
④本誌は、編集委員会で掲載が決定したものを随時ネット上に公開し、3月末日までに掲載されたものを、体裁を統一し原則としてその年度の「年報」とする。
⑤投稿された原稿は編集委員会において審査し、採否について後日通知を行う。ジャンルの理論論文、教育・啓発活動実践論文、研究ノートは、編集委員会が委嘱した査読委員の審査を経て、可否を判定する。査読は奇数の方に依頼し、執筆者の名前を伏せた原稿で行う。編集委員会は、掲載可の判定以外の場合、修正の上再審査、掲載不可を判定する。
⑥編集の都合上、編集委員会は執筆者に修正の要望を行うことができる。
⑦投稿原稿の著作権は、原則として本研究会に帰属する。掲載原稿の他への転載(自己論集を含む)は本研究会へ必ず届けで、承諾を得なければならない。
⑧(執筆者に対して)
本誌はインターネット公開のみとし、紙媒体での頒布・提供は原則としてこれを行わないため、執筆者が本誌へ掲載された論文等を他において引用、紹介する場合には「本論文は『インターネット研究誌年報【子どものネットリスク教育研究】202○年度』掲載のものである。参照の場合は論集名「【子どものネットリスク教育研究】」をネット検索し、当該論文の掲載ジャンルの〇ページを閲覧されたい。」と注記すると望ましい(参考)。
*本誌の構成イメージ
(1)ジャンル1 理論論文 論文1、pp.1-8。 論文2、pp.9-14
(2)ジャンル2 教育・啓発活動実践論文 論文1、pp.1-10。 論文2、pp.11-18
(3)ジャンル3 調査報告書 報告1 pp.1-10。
(4)ジャンル4 研究ノート 論文1、pp.1-10。 論文2、pp.11-18
(5)ジャンル5 教材開発報告 報告1、pp.1-8。 報告2、pp.9-15
(6)ジャンル6 研究情報 (時評・研究動向、書評・図書紹介)。研究動向1pp.1-4。 書評1、pp.4-6
通しページは、年報の切り替え時に記載する。
細則4
インターネット年報研究誌【子どものネットリスク教育研究』 投稿規定
2020.3.23 子どものネットリスク教育研究会役員会 決定
①投稿資格は会員、および会員の紹介を受け、編集委員会の許可を得たもの、もしくは会員が筆頭著者となって執筆されたものに限る。
②投稿論文等は、未発表のものに限る。
③原稿は400字詰め原稿用紙換算として、概ね「ジャンル(1)(2)(4)(5)」は50枚以内、「ジャンル(6)」は20枚以内(それぞれ図・表・注を含む)、ジャンル(3)は無制限とする。なお、これ以外の枚数に該当する原稿であっても、編集委員会が適切と認めたものは投稿を受理する。
④原稿はワープロでの完全原稿として提出する。提出に当たってジャンル(1)(2)と(4)は200~800字程度の要旨を添えること。ワープロはword形式か「一太郎」形式とする。原稿の様式は、ジャンルによって異なるので、別紙2「ジャンル別様式」を参照のこと。(*随時定める)
⑤注の扱いは全文に通し番号とし、(1)(2)のように番号を用い文末に一括掲載すること。
⑥写真の掲載は可とするが、個人が特定される映像での肖像権、またはプライバシーへの適切な処理を行うこと。また著作権のあるものの利用に当たっては著作権者の許諾を得た上で利用すること。
⑦投稿に当たっては、別紙1の「投稿申請書」の項目にしたがって記入し、メール添付で編集委員会アドレスへ送付すること。
⑧査読を要する、論文、報告書には、氏名、所属等は記載しないこと。