深刻化しつつあるスマホ・ネット長時間使用によるネット健康被害について、ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会と連携をした、講演・出前授業を承ります
ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会(略称－THInet)の下記案内「認定講習プログラム」の希望する健康被害内容について、講演を行う事ができます。講師は、研究会会員で、且つ、THInet公式インストラクターの資格のあるものを派遣します。「お問い合わせ」コーナーからご連絡ください。
2018年度 最新情報
研究会ニュース 2018年4月よりネット配信開始。「ネットリスク研ニュース」コーナーをクリック
本年4月より会員ニュースをWebに公開しております。
本間編集長(会副代表)が就任し、メールでの配信と共にウェブでも読めるように、会員以外の方にも呼んで頂けるように工夫をしました。何とか毎月発刊しています。
投稿、ご感想をお寄せください。
4.2 提言 いじめ自殺第三者委員会の「調査目的の検討」
いじめ自殺第三者機関における調査目的の再認識を
～調査はいじめ自殺の刑事・民事上の責任追及の場ではない～
大谷良光
昨年(2017年)、いじめに関わり青森市の女子中学生が自殺した事案における青森市教育委員会の第三者機関の報告書は、遺族の反発で棚上げ状態に陥った。この原因は、ネットで非難・誹謗されているような「第三者機関の隠蔽性」にあるのではなく、他自治体での事案にも見られる、調査目的のズレにあると考える。青森市の事案は、今後全国で起こりうる事案を検討する試金石になると考え、関係者に問題提起をしたい。
ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会が設立しました。2017.2．20 プレスリリース2018.1．24 日本医師会館
日本医師会館でプレスリリースした内容が、日本医師会のWebに掲載されています。
http://www.med.or.jp/nichiionline/article/006579.html
日本医師会横倉会長の立ち会いで行われました。会見時のブレスリリースの内容も読めますのでご覧下さい。
挨拶 代表 大谷
研究会代表の大谷です。Webをご覧くださりありがとうございます。
本研究会は、私が弘前大学在職中から開始したネット被害から子どもを守るための緊急対応教育としての「ネットリスク教育」を対象とし、カリキュラム・プログラムの開発とそれに基づく啓発活動を行っています。啓発活動は、主に青森県でしたが、弘大退職後（2014.3）の現在は東北地区、関東圏、全国でも実施しています。カリキュラム開発研究は、2015年度より「ネットの長時間に使用による健康被害・デジタル認知障害・ネット依存」を重点として進めています。
研究会会員は、青森県在住の研究者と弘大ネットパトロール隊のOBが主でしたが、現在各地で活動されているネットアドバイザ等啓発活動を進めておられる方が入会され、ともに学びあっています。
啓発活動での焦眉の課題は、ネットリスクについて科学的に語れるネットアドバイザーの養成とそのためのシステムの確立です。学校を教師をサポートできる体制を省庁を横断して構築し、子ども、保護者への啓発活動を強めることが急務です。ネット問題は、スマホの普及により子どもも大人も「新・生活習慣病」の状況を呈しています。これらの問題に関心のある方、是非入会されともに研究、啓発活動を進めませんか。(2016.5)